妊娠中は意外と忙しい
妊娠したら、母子ともに安全に過ごせるようにゆっくりと過ごすことを望む人が多いものです。
しかし、実際にはかなり慌しいことが多く驚く人も多くいます。
最近では女性も仕事をしていることが多く、妊娠したら育児休暇に向けての仕事の引き継ぎがあったり、退職したりする場合にも退職準備が必要です。
また、人によっては妊娠・出産を機に転居をすることがあります。
子育てに良い環境に転居をしたり、子供部屋が確保できる間取りに引っ越ししたり、思い切って一戸建てやマンションを購入したりといったことがあるためです。
出産後の引っ越しは大変ですから、妊娠中に引っ越しをすることの方が多いです。
しかし、妊娠中に転居するとなると母子手帳や検診についての不安があります。
そこで、ここでは妊娠中に引っ越しをする場合にはどのような手続きが紹介なのか紹介していきますので参考にして見てください。
妊娠中の引っ越しでの手続き
妊娠中に引っ越しをする場合、母子手帳は新しい市区町村のものになるのか、そして検診の補助券がどのような扱いになるのかが心配です。
母子手帳は市町村ごとに交付されるものであり、体裁やサイズ、表紙といったものは異なります。
しかし、基本的に母子手帳の中身はどこの市区町村でも変わりません。
そこで、里帰り出産や転居をしてもそのまま同じものを使い続けることができます。
妊娠10週目を目安に妊娠届を提出して交付がされるので、気になる人は引っ越しや転出届の提出、妊娠届の提出時期を調整して引っ越し後の市区町村で母子手帳を交付してもらうのも一つの方法です。
この作業をすることができれば、検診補助券がそのまま引き継げて便利になります。
ただ、他県であったり引っ越し時期を調整するのが難しかったりすれば母子手帳を交付後に転居することになります。
その場合には検診補助券の交換が必要です。
これは、補助券は市町村ごとに決められた独自のルールがあるために、補助内容も地域で違いがあります。
そのため、地域によって補助券の内容が異なるために交換が必要なのです。
交換は転入届を提出する際に作業をすれば交換ができます。
ただし、交換の方法や自己負担額の違いといったものは地域で異なるので不明点は事前に自治体に確認しておきましょう。
妊娠中の引っ越しは気をつけて行おう
妊娠中に引っ越しする場合には、引っ越す距離によっては産院探しも必要になります。
普段の転居では気にする必要ないですが、妊娠中であれば受け入れ態勢や産院までの距離といったものは出産時を想定してのことは確認しておかなければなりません。
可能であれば今の産院に紹介してもらうのも一つの方法です。
また、妊娠中は病気ではないといえ普段とは異なる体調です。
お腹が大きいと荷物も持ちにくくなりますしお腹も張りやすくなります。
そこで無理をせず引っ越し準備を行うようにしましょう。
場合によっては荷造りから荷解きまで行ってくれるサービスのある引っ越し会社を選ぶのもオススメです。